全ての従業員に
リーダーシップを発揮し
イノベーションを起こす力を
Global Academyの法人向けグローバル人材研修は、次世代リーダー候補、現在管理職の方やキャリアアップを目指す社会人を対象に「問い」と「判断力」を鍛えるオンラインプログラムです。
職場の多様化やAIの活用が進む中、研修を重ねても現場が変わらない。 それは適切な人材や研修が不足しているからではありません。
ビジネスの前提が大きく変化
グローバル化とAIの進展により、ビジネスの前提そのものが大きく変化しています。
不足しているのは「問い・判断・言語化」
多くの組織で起きているのは、次の力についての学習・経験が不足しているという問題です。
・問いを立てる力
・判断に必要な柔軟な思考
・文化のみならず様々な背景事情への理解
・コミュニケーションの仕方
・それらを踏まえたリーダーシップの取り方
これらは、AI時代のビジネス遂行に欠かせない「基礎教養（ビジネス・リベラルアーツ）」にあたります。
判断が上に集まり、管理職が疲弊する
その結果、現場では判断が上に集まり、管理職が「なりたくない役割」になってしまうケースも少なくありません。
「グローバル人材」に必要な4つの力を、AI時代に欠かせない新たな基礎教養に
Global Academyが提供する「グローバル人材認定プログラム by Prof. Hiro Takeuchi」は、ハーバード・ビジネス・スクールで教授を務めた竹内弘高を中心に、世界で活躍する講師陣の知見をもとに設計されたオンラインプログラムです。
AI時代の基礎教養「ビジネス・リベラルアーツ」として、4つの力を体系化
本プログラムでは、AI時代のビジネス遂行に欠かせない基礎教養（ビジネス・リベラルアーツ※）として、次の4領域を段階的に学びます。
・多文化理解
・リーダーシップ
・戦略的思考
・ビジネスコミュニケーション
※本ページでいう「ビジネス・リベラルアーツ」は、仕事で活用できる基礎教養を指します。本プログラムにおける認定制度はGlobal Academyの独自制度であり、学位・国家資格などの公的資格を授与するものではありません。
動画＋ワークで、理解を「言語化できる状態」まで鍛える
動画授業で学んだ内容を、問いとワーク（選択・自由記述）でアウトプットすることで、自分の状況に引き寄せて整理し、説明できる形に言語化するトレーニングを行います。
よくあるご質問
設問をクリックすると回答がご確認いただけます。
グローバル人材認定プログラムの特長
多様化する組織での研修に対応したオンライン研修
・PCやスマートフォンを利用し、動画を視聴後様々な設問に回答することでインタラクティブに学習。忙しいビジネスパーソンでも無理なくスキマ時間に学習できるオンライン研修として、導入しやすい価格でご提供します。
・多文化理解・リーダーシップ・戦略的思考・ビジネスコミュニケーションに関する理論や実例（ケーススタディ）を学び、受講者自身の状況を内省していくことで、受講者の「考え方（マインドセット）」をより柔軟に、より幅広くすることを目的としています。
・本プログラムは、特定の選抜層だけを対象とした研修ではなく、AI研修や業務研修と並行して、組織全体の「考え方の土台」を揃えることを目的としています。
思考力・言語化を強化する多様な視点と高いファシリテーション品質
・海外での実務経験や教育経験を持ち、指導力に定評のある講師陣が、多様な視点から問いを投げかけることで、受講者の思考力強化を促進します。
・実体験とMBAフレームワークを組み合わせ、単なる知識提供ではなく、考え抜くプロセスを重視したセッション設計を行っています。
・講師の話を聞くだけで終わらせず、様々な課題に取り組むことで言語化を促し、理解度と定着を高める仕組みを組み込んでいます。
・全講義に日本語・英語の字幕を実装し、国内外を問わず、多様な受講者が同じ品質で受講できる設計です。
育成成果の可視化と、継続的な人材コミュニティ
・本プログラムでは、
3級・2級・1級の修了および認定試験を通じて、
受講者の理解度・到達度を段階的に可視化します。
・認定は、単なる修了の証明ではなく、社内における育成成果の共通指標として活用することが可能です。
・認定者は、同様の課題意識を持つ受講者同士が集う継続的な学習・交流の機会に参加できます（法人受講生限定）。
導入・参加実績
本プログラムは、
製造業、金融、IT、ヘルスケアなど、
幅広い業界の大手企業を中心に、
対面型・オンライン型の研修として実施されてきました。
特に、オンラインプログラムの立ち上げ以前には、
様々な業界のトップ企業様にコンソーシアム形式で参加頂き、
対面型リーダーシッププログラムとして
本プログラムの基盤を共に作り上げてきました。
現在、オンラインプログラム導入企業については、
順次、掲載許可を得た企業から
社名・ロゴの掲載を進めています。