リーダーシップ研修の完全ガイド

リーダー研修を選定する際には、いくつか着目すべき点があります。
経営者や人事としては、多くの社員にリーダーシップを発揮してもらいたいですよね。
上述の通り、リーダーシップは特別なスキルや才能ではなく、誰もが持つことのできるスキルです。
同じチームに複数人リーダーシップ性が高い人材がいても全く問題ありません。良いリーダーが複数いた方が、この不確実性と複雑性の高い社会において、組織力はより強くなっていくでしょう。

では、どのようにリーダーシップ研修の実施に向けて進めていくべきでしょうか。
以下にどのような観点でどんな対象者が良いのか等を実績事例からいくつか記載します。

１：挙手制で受講者を募集する
挙手性で研修を希望することは、社員それぞれの自主性の高さと比例します。
向上心が高い人が受講を希望するため、上司や人事としてもそのような人材の出現は嬉しいですよね。
そういった自主性が高い方であれば、より研修の効果（習熟度）も高いのではないでしょうか。
また、前述の通り、誰がどのようなリーダー性を発揮するのかは未知なため、まずは役職や業務内容にかかわらず募集してみるというのも1つの考え方かもしれません。

２：人材を選別し受講させる
人事計画が整備され、将来のリーダー候補者が既にいる場合、こちらの手法を行う企業が多いです。
この方法のメリットとしては、既に候補が決まっているので、対象者に注力して育成ができ、効果測定しやすい点です。将来の幹部候補を育てることは、企業にとっても重要な課題です。

効率的に見えるこちらの手法、デメリットも忘れてはいけません。
研修受講者を会社側から一方通行で選定することは、他に受講希望者がいても受講できない、つまり公平性が損なわれる場合があります。
「この年齢、この階級だから受けなくていい」「この業務の人にはリーダー研修は不要だろう」などは、多様性が失われるリスクがあります。効率的でロジカルだと思っている方法も、実はただの思い込みである危険性も。
対象でないと自覚した社員は、昇進意欲の低下やモチベーション低下に直結するかもしれません。

また、社員は業務だけでなくプライベートや生活も大切にされています。研修担当者は、対象者の家族やプライベートとの兼ね合い、業務負荷も考慮しながら選定していくことをお勧めします。

３：部署や役割に応じた選定
研修の内容を確認し、その研修に合った対象者へ受講してもらう方法です。
Global Academyの研修の導入例では、コンサルティング事業や広告代理店企業では全社員へリーダー性を求めることもあり、在籍年数に関わらず社員全員にリーダーシップ研修を実施しています。
あるいは、事業を推進する役職、人材マネジメントを行う管理職、新しい視点を常に持っていてほしい営業やマーケ企画職。企業を引っ張っていくCxO等幹部など、研修のレベルや内容に加え、それぞれ企業の課題や計画によりさまざまです。

いずれも「人事計画を明確にしている」ということが重要です。
現状の課題と目指す姿を明確にし、どのような人材が社内に必要なのか把握し、目標と評価軸を設計しましょう。
目標と評価がなければ、将来大きな資産となり得る人材投資の効果検証ができません。